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住宅での化学物質暴露も、それが高濃度で繰り返されていると人体の許容量を超えてしまい、アレルギー症状を誘発する可能性もあるため、材料の一部を改良しただけでシックハウス症候群がなくなるといえるほど単純なことでなく、適切な材料の選択をして、適切な建築工事がされて、適切な換気ができてこそ、シックハウスの被害を減らすことができる、と考えなければならないでしょう。 住宅には多くの建材や施工用の材料が使われ、現在一般的に流通しているもののほとんどが化学物質を含んでいることが指摘されています。
なかで、少しでも自然環境を取り戻したい、自然素材のなかで暮らしたいと考える人が増えてきています。 建築に使用される自然素材とは、製造時のエネルギー消費量の少ないもの、自然再生や計画再生が可能なものを指します。
危険性の疑われているものは避け、より安全性の高い材料で、かつリサイクルやリュースが可能、土に還るなど廃棄性の高いものを使用すれば、人体の健康によいことはもちろん、地球環境にもやさしいといえるでしょう。 ここでは、材料について紹介します。
現在、合板には、ホルムアルデヒドの含有量によって「Ｆ☆☆☆☆」～「Ｆ☆（Ｆ☆Ｓ）」までの等級表示がなされています。 現在、壁紙生産量の約1％がビニルクロス（ポリ塩化ビニル）で占められています。
ビニルクロスは、デザインや種類が豊富で、汚れても中性洗剤で落とせるうえ、何より価格が安価なのが壁紙の主流となった理由といえるでしょう原料の塩化ビニルモノマーには、発ガン性が指摘されています。 そのため、現在では塩化ビニールを原料とする「食器」や「おもちゃ」が使用を見直されてきています。

ビニルクロスは、この塩化ビニールに可塑剤、難燃剤、防燃剤、防カビ剤などの添加剤を加えてつくられています。 添加剤は、すべて有害・有毒物質で、住宅の完成後、揮発して室内の空気を汚染します。
火災時には猛毒のダイオキシンやジベンゾフランが発生します。 ビニルクロスの使用を避けたいなら、たとえば、ヒノキやスギなどのムク材、漆喰や珪藻土な手入れの必要がありますが、ヒノキやスギ、アカマッなどのムク材、はコルク床などを使用するなどが考えられます。
ムク材は温かみがあること、調湿作用があること、コルクは暖かく、遮音性が期待でき、水に強い、という特徴があります。 ムクの床材に天然系の塗装（後述）をするという方法もあるでしょう。
どの塗り壁、和紙などの壁紙といった、天然素材が安心できるでしょう。 施工時に使う接着剤にはホルムアルデヒド、トルエン、キシレンなどの有機溶剤を含むものが多く、木工事や内装工事に使用されるもの、既製品の下駄箱、システムキッチンなどの合板化粧剤の接着剤としても多く使われています。
石油系の化学物質を使わない、天然接着剤や壁紙用のでんぷん系接着剤を使用するとよいでしょう。 畳に使用される防虫紙には有機リン系の殺虫剤、いわゆる農薬が使用されています。
輸入いぐさには、「マラカイトグリーン」というヒ素や重金属が心配な着色料や栽培時の残留農薬の問題が指摘されています。 防虫紙が使われていないもの、畳表にマラカイトグリーンが使われていないもの、国産で農薬の少ないわら床の畳を選択するようにしましょう。
ダニなどの発生を抑えるため、畳が乾燥状態に保てるような住宅のつくりにすることも重要です。 主にトルエン、キシレンなどを成分としているものが多く使われています。
なるべく天然系のものが体への負荷が少ないとされています。 天然系のものには、ドイツ産、国産の自然塗料がありますが、施工性が落ちる場合があり、コストが割高になる可能性もあるため、どのような塗料を選択するか塗装業者と入念な打合せが必要となるでしょう。
断熱材、構造用下地用の合板、防蟻防腐土台、建具、システムキッチン、下駄箱などにも有害物質が含まれている場合が多々あります。 こうした建材にも天然素材を用いたものや有害物質の含有量が少ないものがありますので、そちらを使用することも選択できます。
このように、自然素材のものはさまざまにありますが、施工性の問題やコストが割高になる場合も多く、すべてを自然素材で済ますということは不経済です。 メンテナンスも面倒なものも多くあります。

したがって、建材にこだわるだけでなく、コストなどの問題と照らし合わせながら、たとえばシロアリを発生させないために床下を乾燥させる方法、土台と柱の防腐処理の方法、基礎パッキンで床下や土台の通気をよくする方法など、自然素材を使わずとも、家族をシックハウスにさらさないような方法も併せて検討することが大切なのです。 平成７年１月14日午前５時10分、兵庫県南部に最大震度７の大規模地震が発生しました。
震源地は淡路島北部、北緯1度2分、東経3度4分。 強震でした。
この地震は、深さ断層の横ずれにより起こったものといわれています。 そのために地震の継続時間は短かったにもかかわらず、過去の観測史上で最大の強い揺れとなりました。
そのため、死者・負傷者の数もさることながら、倒壊や使用不能に至った建物などの建築物の被害総額は約５兆８千億円と発表されています。 死者約６千名のうちの1％が、住宅や家具の倒壊・転倒による圧死であった、と翌年発表された消防白書は伝えています。
なぜほど多数の人が建物や家具の下敷きになってしまったのでしょうか。 倒壊家屋の多くが築後加年以上のものが多かったのですが、それもさることながら大きな原因は建築技術が十分に生かされた施工がなされていないもの、手抜き工事であり、施工ミスによるものだったことなどが調査により判明しています。
建築物は建築基準法という法律にもとづいて設計・施工されているにもかかわらずです。 建築基準法は、その第１条で「この法律は、建築物の敷地・構造・設備および用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康および財産の保護を図り、もって公共の福祉の増進に資することを目的とする」と定義しています。
ながら、この法令を遵守することなく欠陥住宅がつくられているのが現状です。 住宅にたま住んでいたため、その建物の倒壊によって死んでしまった人々は欠陥住宅に殺されてしまった、といっても決して過言ではないでしょう。

現実の建築現場で遭遇する欠陥工事を目にすると、この阪神・淡路大震災級の地震が首都圏を襲えば確実に倒壊するか、なんらかの重大な被害を受けるであろう、と確信できる施工ミスや手抜きが非常に多いと感じます。 もちろん、欠陥ではなくとも、あれだけの大地震に見舞われれば倒壊の危険性はあるでしょう。
どんな大地震にも絶対に壊れない家をつくることは、ある意味不経済といえます。 さらに、そのような建物は使い勝手の悪い、とても不便な建物にもなってしまいがちです。
建築物の安全性を確保するためには、建築基準法と関係法令によって定められた最低の基準を満たしていれば十分といえます。 阪神・淡路大震災でも、建築基準法や関係法令を遵守して、欠陥や手抜き工事のない住宅は、被災地のなかでもほとんど無傷で残りました。
設計・施工において安全性への配慮と十分な技術力を駆使して建てられた住宅が、人の命を守ったのです。

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